欧州スーパーリーグ創設発表も、先行き不透明

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欧州リーグの強豪クラブで構成される「スーパーリーグ(SL)」創設が、18日に合意した12クラブから発表された。

今回合意したのは、マンチェスター・ユナイテッド、マンチェスター・シティー、チェルシー、アーセナル、トッテナム、リバプール(イングランド・プレミアリーグ)。ユベントス、ACミラン、インテル(イタリア・セリエA)。レアル・マドリード、アトレティコ・マドリード、バルセロナ(スペイン・ラ・リーガ)の各強豪クラブ。

なお、バイエルン・ミュンヘン(ドイツ・ブンデスリーガ)や、パリ・サンジェルマン(フランス・リーグアン)は参加を表明していない。

開幕時期はまだ未定とのこと。国内リーグは脱退せず、欧州チャンピオンズリーグ(CL)に代わる大会としての実施を目指すが、国際サッカー連盟(FIFA)と欧州サッカー連盟(UEFA)は全面的に反対するとの声明を出している。

FIFAやUEFAはSLに参加したクラブや選手を、W杯やユーロなどの公式大会から閉め出す方針を示しており、対立が続けば大混乱を招きそうな情勢だ。

今回の「スーパーリーグ」構想を主導したのは、R・マドリードのペレス会長とユベントスのアニェッリ会長。今後も有力クラブの切り崩しを図り、最終的に20チームでの開催を計画しているようだ。

すでに米投資銀行のJPモルガンが資金を調達し、参加クラブには総額35億ユーロ(約4,550億円)の準備金が分配され、女子のスパーリーグも検討されているという。

これまで浮かんでは消えるだけだった「スーパーリーグ」構想が具体化した背景には、新型コロナウィルスによるクラブ経営の悪化が影響していると言われている。

マンUやバルサはコロナで百数十億円の減収があったとのこと。そこで従来のCLの収益だけでは足りない分を、メガクラブだけの大会を催すことで、放送権収入の配分増を狙おうとする意図があるようだ。

SL側は早急に新リーグ開幕にこぎ着ける意向でFIFAやUEFAと話し合っていくというが、全面対決は避けられない模様。ことにUEFAは、有力クラブの要請を聞き入れてCL改革案を承認する見通しだったため、今回の一件は顔に泥を塗られた形となり反発は必至だ。

さらに、メガクラブのエゴとも言える「スーパーリーグ」構想には、サッカー界のレジェンドや選手・監督だけでなく、英国首相やイタリア首相、フランス大統領からも批判や反対の声があがっている。またFIFAが法的手段に訴えるという報道もあり、先行きはまだまだ不透明な状況である。

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