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マンチェスター・シティとユベントスの危機

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英国時間の6日、プレミアリーグの公式サイトから「2009年から9年間にわたって、マンチェスター・シティに100以上の財務規則違反があった」という公式声明が出された。

イギリスメディアの報道によると、「クラブの財政状況を真実かつ、公正に把握出来る正確な財務情報」の提供を求める規則への違反があったとのこと。この情報には、スポンサー収入や運営費などクラブの収入も含まれているそうだ。

この他にも監督や選手への報酬の裏取引、UEFA規則に関するルール違反、収益と持続可能性に関わるプレミアリーグの規則破りなど、多岐にわたる疑惑が指摘されている。

これに対してシティは疑惑を否定し、全面対決の姿勢を見せているが、プレミアリーグ懲罰委員会で有罪と判断された場合、罰金、勝点の剥奪、欧州大会(CL、EL等)からの除外、タイトル剥奪、降格処分などの制裁が考えられ、最悪リーグ追放という厳しい裁定が下される可能性も否定できない状況だ。

シティは2020年にも、UEFAから「FFP(ファイナンシャル・フェアプレー)規則の重大違反があった」と裁定された前科があり、2年間の欧州大会出場禁止処分を受けていたが、のちにCAS(スポーツ仲裁裁判所)によって制裁を取り消されていた。

もしシティがリーグ追放を逃れたとしても、降格処分を受けるようならグアルディオラ監督やデ・ブライネ、ハーランドといった主力選手たちのチーム離脱は必至。この10年余りで17ものタイトルを獲得したビッグクラブに最大の危機が訪れた。

また先月の20日には、イタリアの名門ユベントスがFIGC(イタリアサッカー連盟)からセリエAの勝点15を減じられるという重い処分を受けている。

その容疑は、「会計上の利益を上げる目的に、移籍市場における選手の交換によって架空の売却益を計上したこと。さらに不正な形で利益を計上するシステムを組織した主犯格」というものである。

つまりユベントスは、選手への報酬支払いに対して水増し計上を行なっただけではなく、会社法などの法律に違反した不正会計の嫌疑もかけられているらしい。

この処分に先立つ22年11月末には、検察の捜査進展を受けてアニエッリ会長やネドベド副会長ら執行役員が総辞職。事実上、不正が行なわれたことを認める対応がなされた。

現在ユベントスは「勝点15の剥奪」という処分に不服を申し立て、仲裁裁判所に上訴する意向を明らかにしているが、判決が覆らなければ来シーズンのチャンピオンズリーグ出場権(リーグ4位まで)確保は絶望的。名門の立て直しには、まずクラブ体質の改善が最優先課題となるだろう。

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